EBITDAとは?企業の何が分かる?算出方法や活用方法を解説
2022年11月30日 / 最終更新日 : 2022年11月04日国内外にある企業を比較するのに不可欠なEBITDA。
聞きなれない言葉ですが、企業の収益力を測るのに重要な役割があります。
今回の記事ではEBITDAの基礎的な知識から活用方法まで詳しくご紹介します。
EBITDAとは
EBITDAは、営業利益や純利益のように企業の経営状態を表す指標の1つです。
具体的に表すと以下のようになります。
- 営業利益=企業の本業で得た利益
- 当期純利益=全ての収入から全ての支出を除いた利益
- EBITDA=純利益に利息や税金、減価償却費を含めた利益
EBITDAを求めることで企業の分析や外国企業との比較などに活用できます。
外国企業との比較は、国によって税率が異なり純利益だけでは正確に比較ができません。
また企業分析においても、借入額による利息の違いや償却方法の違いにより正しく分析できない可能性があります。
EBITDAを用いることで、より正確な比較・分析ができ、企業の経営状態を判断するために役立ちます。
EBITDAのメリット・デメリット
EBITDAでは正確な情報を分析できますが、使い方によっては正しく分析できないこともあります。
EBITDAを用いるメリットとデメリットとして最適な利用方法をご紹介します。
メリット
EBITDAを利用するメリットの1つとして「国内外にある企業の収益力を比較できる」ことが挙げられます。
利息や減価償却費を含めるため、国内はもちろん、税制や税率の異なる国外の企業でも、収益の誤差を最小限に抑えられるからです。
誤差を最小限に抑えることで、自社や他社の企業分析に利用できるだけでなく、投資家目線でもメリットになります。
投資家としても企業を同等の条件で比較できるため、EBITDAの活用が有効です。
2つ目のメリットとしては、「財務諸表を元に簡単に計算できる」ことです。
財務諸表があれば簡単に計算できるので、計算式さえ理解すればすぐに比較・分析ができます。
デメリット
EBITDAのデメリットは「余分な設備投資を認識できない」ことです。
余分な設備投資とは、設備を投資したことで得られる利益よりも投資額が上回ってしまい、マイナスとなってしまうことを意味します。
余分な設備投資は、営業利益として見た時には収益力が下がっていても、EBITDAで見た時には減価償却を差引かない分収益力が上がって見えてしまいます。
EBITDAだけでは認識できない情報も隠れているため、EBITDAを過信せず、営業利益などの他の情報と併せて判断することが重要です。
EBITDAの計算方法
EBITDAの計算方法は1つではありません。
営業利益から算出する方法や経常利益から算出する方法など様々です。
今回は代表的な3つの計算方法をご紹介します。
原則的な計算方法
EBITDA=当期純利益+税金+利息+減価償却費
原則的なEBITDAの計算方法で定義通りの計算方法です。
確認する項目が多く計算するのに少し時間がかかってしまうのが特徴です。
経常利益からの算出
EBITDA=経常利益+利息+減価償却費
経常利益から算出する計算方法です。
比較的簡単な計算方法で財務諸表を確認して計算ができます。
営業利益からの算出
EBITDA=営業利益+減価償却費
最も簡単で実務的にもよく使われる計算方法です。
計算方法としては営業利益からの計算方法を覚えておくと良いでしょう。
まとめ
今回の記事ではEBITDAのメリットや計算方法をご紹介しました。
EBITDAを活用することで企業の比較・分析が少ない誤差で実行できます。
国外に支社があるなどのグローバルな企業にとっては必要不可欠といえるでしょう。
ぜひEBITDAを理解して経営戦略に活用してください。
最後まで読んで頂きありがとうございました。
——————————————————-
▼経営者の想いに寄り添った伴走型支援
当社は複雑化する経営課題を解消するための対策について経営者の想いに寄り添い、
経営者の傍らで一緒に考え、そして励まし成長し合いながら共に走り続ける
中小企業経営者の良き伴走者となります。
中小企業に即した現実的な経営支援を行っております。
こちらからお気軽にご相談ください。
ウィルリンクス中小企業診断士事務所
(経済産業省認定 経営革新等支援機関)
https://will-links.jp/
経営者の想いに寄り添った伴走型支援
当社は複雑化する経営課題を解消するための対策について経営者の想いに寄り添い、経営者の傍らで一緒に考え、そして励まし成長し合いながら共に走り続ける中小企業経営者の良き伴走者となります。
中小企業に即した現実的な経営支援を行っております。こちらからお気軽にご相談ください。
ウィルリンクス中小企業診断士事務所(経済産業省認定 経営革新等支援機関)