KJ法は、経営者にとって非常に有用なツールです。経営においては、さまざまな意見やアイデアが存在し、それらを統合的に判断することが求められます。しかし、意見やアイデアをただただ集めるだけでは、効果的な意思決定ができないこともあります。そこで、KJ法が登場します。今回の記事ではKJ法について解説します。

KJ法とは何か？

KJ法は、文化人類学者の川喜田二郎氏が発案し、そのイニシャルからKJ法と名付けられました。KJ法は、グループ内での意見の共有や問題の整理、アイデアの発散・収束を効果的に行うための手法として知られています。KJ法を用いることで、経営者は多様な意見を体系的に整理し、重要な要素を抽出することができます。

KJ法の特徴は、そのシンプルな手順です。まずはじめに、議論のテーマを明確にします。現在、抱える問題や課題を適切に設定することが重要です。次に、参加者からアイデアや意見を自由に出してもらいます。このとき、どんな些細なことでも構いません。その後、出されたアイデアをグループに分け、それぞれのグループにラベルをつけます。そして、グループごとに優先順位をつけ、重要な要素を選び出します。最後に、選ばれた要素をまとめ、具体的な行動計画を立てることで、意思決定に繋げるのです。

このように、KJ法は、多くのアイデアが出される中で、重要な問題やアイデアを整理する事を目的としています。

KJ法の手順

具体的なKJ法の手順は大まかに以下のようになります。

1．問題の明確化

解決すべき問題や課題を明確にし、それに対する具体的な目標を設定します。

2．アイデアの発散

グループ内で自由にアイデアを出し合い、可能な限り多くのアイデアを挙げます。ブレインストーミングなどの手法を使用することが一般的です。KJ法は、アイデアを自由に出し合う場を提供するため、参加者は自身の意見を自由に発表することができます。また、KJ法ではアイデアのグループ化や整理を行うため、参加者は自身のアイデアが他のメンバーによって評価されることを実感することができます。このようなフィードバックの機会が参加者のモチベーションを高め、積極的な参加を促進します。

3．アイデアの整理

発散したアイデアを関連性や類似性に基づいてグループ分けし、それぞれのグループにキーワードを付けます。

4．アイデアの収束・整理

各グループについて議論を行い、多くのアイデアを整理していきます。重要度や実行可能性などを考慮して、優先順位付けを行うことも有効です。

5．プランの策定

整理したアイデアに基づいて、具体的な行動計画等を策定します。目標達成のための具体的な手順や期限を定めることが重要です。

KJ法の注意点

一方、KJ法を活用する際には以下のような注意点もあります。

1．意見の偏り

グループ内での意見の偏りや一部メンバーの意見が押し切られる可能性があるため、意見の多様性を確保することが重要です。

2．プロセスへの過度な執着

問題解決のための手法であるKJ法そのものに過度に執着し、目的を見失ってしまわないように注意が必要です。

3．実行計画の欠落

KJ法ではアイデアの整理や優先順位付けが行われますが、具体的な実行計画が欠落してしまう場合があるため、最終的なアクションプランの策定にも十分な注意が必要です。

まとめ

KJ法は、経営者やチームリーダーにとって強力なツールとなる意思決定手法です。KJ法の特徴は、問題の整理、解決策の選択まで行うことができる点です。そして、KJ法は企業だけでなく教育機関などでも幅広く活用されています。経営者やチームリーダーは、KJ法を使いこなすことで、より効果的な意思決定を行うことができるでしょう。